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<企業研究のススメ>危ない会社を客観的に見分けよう〜「3年後離職率」指標の使い方とは?


本コラムは、東洋経済新報社が発行する会社情報誌『就職四季報』様から寄稿いただきました。

内定先の「3年後離職率」をチェックしよう

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危ない会社をどうやって見分けるか。

仕事がちょっとキツそうなだけで、すぐに「ブラック!」と煽り立てる傾向には苦言を
呈したいものの、本当にブラック度の高い会社でも、ごく普通に採用ページがあって、
社員はイキイキと笑っている。

やっとの思いでつかんだ内定先が、ブラックやグレーでないかを
見分けることができる指標が「3年後離職率」だ。

回答企業も、公表には最も神経を尖らせる箇所でもある。

新卒者が3年間で辞める割合がわかる

「3年後離職率」は、6年前の2007年版から、多くの先輩たちの強い要望によって、
調査・掲載を始めたものだ。それ以後、就職四季報には平均年収などと並んで、
最も目立つ位置に掲載している。

最新版2013年版であれば、2008年の新卒入社者を対象に調査し、
3年後の2011年4月1日までに離職した人数の割合を算出したものが直近で、
矢印の右に大きく表示されている。

[hide]調査:3年後離職率

左側、矢印の上の小さな数字はその前年の3年後離職率だ。

たとえば、新卒入社者が1人の場合、その1人が残るかやめるかで、
3年後離職率は0%と100%の間を大きく振れることになる。
2年分を見ることで、数値が極端なブレなのか傾向値なのかが見えることがある。

入社から3年後も在籍している人の割合が、「3年後新卒定着率」である。
定着率と離職率は裏返しの概念だ。100%から3年後離職率を引けば出てくる。

3年後離職率(%)  =(3年前入社者 - 直近4月在籍者)/3年前入社者×100
3年後新卒定着率(%)=直近4月在籍者/3年前入社者×100  =100% - 3年後離職率

回答企業には率そのものを答えてもらってはいない。
人数を答えてもらい、編集部で算出している。

根拠なく「10%ぐらい」といった率がひとり歩きするのを防ぐためだ。
まずは、ほかの指標と同じく、全社にわたってチェックしてみよう。
水準を頭にたたき込むためだ。

「入社3年で3割」が目安

3年後離職率0%、すなわち定着率100%という会社は結構ある。
2013年版では80社におよぶ。

新卒定着率トップ100をみる→

大量採用にもかかわらず、3年後離職率が0%というすごい会社もある一方で、
就活生にもあまりなじみのない会社も含まれているのではないだろうか。

逆に、3年後離職率はどのくらいだと「ヤバイ」のだろうか。

就職してから3年後の離職率が中卒7割、高卒5割、大卒3割に達するという政府の
調査結果から名づけられた「シチゴサン現象」もあり、

大卒以上の新入社員の3年後離職率は30%が大きな目安となる。

各社の人事部門でもかなり意識される数字だ。

■就職四季報で離職率の高い会社の業種と数値
参考グラフ

だから、NA(No Answer)の場合は、これより高い可能性も大いにある。
高い数字を出すよりは秘密にしておいたほうが印象がよいからだ。

『就職四季報 2013年版』に掲載されている1201社の平均は、
2008年入社者が11.2%、2007年入社者が12.8%と、「3年で3割」よりもかなり低い。

これには、掲載会社が比較的労働環境のよい大手有力会社が多いということもあるが、
離職率が高い会社がNAにすることも効いていると考えられる。

最新版でNAとなっている会社の割合は、2008年入社で27.1%、
2007年入社者は26.1%となっている。

ちなみに、このNAの割合は、有価証券報告書で開示義務のある平均年収よりは高いが、
残業時間や昇給率よりも低い。就職四季報はNAばかりと言われるが、
企業側も出したほうがメリットになる数字は開示するということがいえるだろう。

とはいえ、さして離職率が高いとは思えない会社でもNAになっていることはあるし、
就職四季報に全社が載っているわけでもない。

その場合には、採用数と従業員数を見てみよう。

就職四季報に載っていない会社でも、
『会社四季報』や『会社四季報 未上場会社版』には載っているし、
この2項目なら採用ページなどで公開している会社も多い。

(参考:会社四季報の採用数)

(参考:会社四季報 未上場会社版の採用数)

従業員数は春に最も多く、四半期ごとに減っていくという流れが見える。
しかも具体的にはいえないが、かなりの大幅だ。

これは何を意味しているのか。
春に新卒を大量採用して従業員数が増えるが、どんどん辞めていき、
翌年春にまた採用、そして辞める、という繰り返しである。

この会社の採用数は、従業員数の1割から2割とかなり多い。
とはいえ、従業員数を上回る新卒採用をする会社もあるから、まだましなほうかも知れない。

水準は業種で大きく異なる

さて、「離職率3割」の目安は、業種によってかなりの差がある。

一般的に高いとされている業種は、

外食、車のディーリング、ドラッグストア、学習塾、家電量販店、ソフトウェア開発など。

上のA社はこのどれでもない。

離職率が高い会社は、概して若手でも店長やリーダーとして重責を担い、
成果報酬型の賃金体系を採る会社が多いことが特色だ。

ベンチャーと老舗では、どうしてもベンチャーは高くなる。

立ち上げ直後はなりふり構わず働かなければ、会社は簡単には発展しない。
若手でも重責を担うのは上に挙げた業種と同じだ。
成果を出し切れず辞める人もいるなかで、成果を出して、
早期のステップアップとして離職に踏み切る人もいる。

奥の深い3年後離職率だが、みんなも自分自身で、
その会社の数字が「なぜそうなるのか」と探求してみてほしい。

その会社が業界内で群を抜いて高いのならば、その会社に何か原因があるはずだ。
業界全体で高めならば、業界に共通する要因があるわけだ。

『就職四季報』の読者はがきも、気づけば2014生がほとんどになってきた。
「どうやって企業研究をすればよいのかわからない」という声にお答えすると、
とにかく自分で疑問をもって、その疑問を自分で解決していくことだ。

『就職四季報』や『業界地図』の各種のデータなど、材料は豊富にある。
今のうちに使い方を学んでおこう。

就職四季報とは?

東洋経済新報社が発行する『就職四季報』は、
6000社の企業情報が掲載される、会社研究本です。自分の手で会社を探し、自分に合った会社に入るためには、【1】「有名企業だけが優良企業ではない」ということがわかる
【2】会社のマイナス面や厳しさがわかる
【3】自分が会社選びで何を重視するのかがわかるという3つの「わかる」が重要であると考え、
掲載会社からの掲載料を一切受けず中立・客観的な就活データを提供しています。『就職四季報』を使い倒すための公式サイト「就職四季報プラスワン」
http://www.toyokeizai.net/spc/shushoku/

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