ひと昔前は「よく分からない業界」だと言われていた時期もあった「人材業界」。

しかしながら近年は世間の認知も進み、就活生にも安定した人気を誇る業界の一つとなりました。

さて。ここで就活生のみなさんに問題です。
みなさんは人材業界と聞いてどのようなイメージを思い浮かべますか？
「リクルート、パーソル、パソナ」などの企業名や、「リクナビ、マイナビ、indeed、doda…」などの具体的なサービス名を連想した方も多いのではないのでしょうか。

確かに間違ってはいませんが、それらは人材業界を構成する一部に過ぎません。

今回は「ピンポイントで社名やサービスは思いつくけれど、なかなか全体像を掴みづらい人材業界」の全体像をざっくり２つのイメージにわけて解説していきます。

人材業界とはなにか？

そもそも人材業界とはなんでしょう？

一口に人材サービスと言っても様々な業態・サービスが存在するのですが、
ざっくり分けると２つのイメージに分類することができます。

それは「①（求職者を企業へ）【紹介する】イメージ」、そして「②【人に関わるサービス・媒体を提供する】イメージ」です。

（本当にざっくりすぎる乱暴な分け方なのですが、就活生のみなさんにとってはまず２分類として理解してから各業態の理解を深めて頂いたほうが分かりやすいと思います。）

まずはそれぞれみていきましょう。

①（求職者を企業へ）【紹介する】イメージ

こちらはみなさん連想しやすいのではないでしょうか。

人材紹介、人材派遣などの業態がこちらのカテゴリに当てはまります。

但し、厳密に書くと「人材派遣」は「人材を紹介する業態」ではありません。

面接でこのようなことを言ってしまうと業界研究がおそろかだと思われるかもしれないのでご注意ください。

（そのため「イメージ」という表記にしています）

人材紹介と人材派遣の違い

人材紹介と人材派遣は混同されがちなのですが、明確な違いがあります。

それは「人材会社が報酬を得るタイミング」と「求職者の雇用主」です。

〜人材紹介の場合〜
人材紹介では文字通り「求職者を企業へ紹介する」ことで利益を得ます。
この場合の紹介とは、ただ両者を引き合わせて終わりではなく採用決定し入社に至ることを意味します。

つまりは企業へ紹介し、求職者が入社したタイミングで「求人企業から」報酬を得ます。

求職者は求人企業に直接雇用され、「（その求人企業の）社員」となるわけですね。

（もちろん実際は「１ヶ月以内に退職したら紹介フィーを返金する」などの個別規定があったりしますが、ここでは分かりやすく書くため割愛します）

そのため人材紹介では「いかに求人案件を見つけるか？、いかに求職者を求人案件に結びつけ成約させるか？」がポイントになってきます。

〜人材派遣の場合〜
一方で人材派遣会社が利益を得るタイミングはどこかというと、「求職者の仕事が決まってから退職するまで、仕事をしてくれる間ずっと」です。

求職者は求人企業ではなく派遣会社に雇用されますので、仕事先でも「派遣会社から来た、派遣社員」となるのです。

もちろん求職者（ここでは派遣社員）のお給料や社会保険や福利厚生も、すべて派遣会社から受けることになります。

（派遣業界にも種類がたくさんあり、細かい違いがあるのですが、ここではざっくりと全体的な「人材派遣」の仕組みを解説しています）

人材派遣では「所属する派遣社員さんが仕事をしてくれる」ことで報酬を得ているため、「いかに求人案件を見つけるか？（求人開拓）いかに派遣社員さんに長く仕事をしてもらうか？（スタッフフォロー）」が重要になってきます。

②【人に関わるサービス・媒体を提供する】イメージ

ここまで紹介した例では、採用であれ派遣であれ、実際に求職者が動く事でお金のやり取りが発生していました。

その一方で、サービスの提供によってお金のやり取りが発生する人材サービスもあります。

これはみなさんにはちょっと想像しづらいかもしれませんね。
こちらはおおまかに分けると以下の３つに分類できます。

※以下での「コンサルティング」とは「課題を分析して提案する」意味で使用しています。

②-1 求人広告

みなさんにもおなじみのリクルートやマイナビなど求人広告を売る人材広告会社のことです。「求人メディア」「求人媒体」などとも呼ばれますね。

人材募集企業の課題に対してコンサルティングをし、その企業の人材募集に一番合った求人広告を提案していきます。

単に広告枠を売るだけではなく、人材募集企業の採用につなげるために募集記事の執筆も代行したり、文言のアドバイスやノウハウを提案することで競争が激しい競合他社との差別化を図っています。

求人案件を掲載するための独自媒体を持ち運営していることもあれば、他社の媒体を販売する代理店契約を結び複数媒体を取り扱っている事もあります。

新卒採用であれば、リクナビ、マイナビ、キャリタスなどが大手求人媒体ですね。
中途採用やアルバイト向けなどの全体を網羅しているものもあれば、各職種特化（事務・女性・IT、プログラマー、看護師等）など取扱領域に特徴がある媒体が多いです。

一部例外はありますが、求人者のサイト利用は基本的に無料です。
では人材サービス会社がどこからお金をもらうかというと、広告主である人材募集企業（求人企業）からです。

請求のタイミングは様々ですが、「このスペースでこの部分に掲載するならいくら」という広告掲載時、もしくは「応募人数や入社人数に応じての請求」などの成果報酬型の２つにわかれることが多いです。

②-2　採用支援

求人企業の採用業務の一部、もしくはそっくりそのまま請け負う（アウトソーシング）するのが採用支援会社です。
求人広告の代理店が採用支援まで一括して請け負っているケースも多いでしょう。

「採用業務はその会社の人事がやるもの」と考えている方も多いかもしれませんが、中小企業の中には「採用はしたいけれど、採用業務にかけるコストも時間も人員も足りない」という会社も多く存在しています。

そういった会社の代わりに採用業務の一部（例えば面接だけとか書類選考だけ等）や採用業務のすべてを行うのが仕事で、もちろん報酬はその採用業務を依頼した会社から得ることになります。

単に「代行するだけ」ではなく、より多くの適任者の採用につなげるために、ヒアリングによって依頼元企業の課題を探り、ソリューションを提案することも仕事の一つです。

②-3 研修・教育・人事コンサルティング

先程の②-2 採用支援と同じように、例えば企業の社員教育や人事研修、人事業務を代行する会社ですが、違う点が一つだけあります。

それは依頼された会社の中に入って「何が課題なのかを分析し解決方法を提案する」ということです。

みなさんには想像しづらいかと思いますが、企業にとって社員教育や人事研修、人事業務（社員の評価や報酬決定等）は間接的にではありますが、会社の売上に関わるとても重要な課題です。

例えば「最近社員の意識が低く、遅刻や無断欠勤などが多い」という課題があったとして、人事的な解決としては社員の働く様子や成果などを観察し、「評価制度・インセンティブや福利厚生など、どのような社内制度を設ければ社員の士気があがるか」といった事を考え、解決策を提案します。

上記はあくまでも分かりやすく解説するためのイメージとして捉えていただきたいのですが、
採用業務の一部もしくは採用業務のみを代行する「②採用支援」とは違い、「人事的な課題を分析し解決策を提案、もしくは実行して成果を出す」までが仕事となり、報酬はもちろん依頼企業から受け取ります。

いかがでしたでしょうか。

「ピンポイントで社名やサービスは思いつくけれど、なかなか全体像を掴みづらい人材業界」の全体像について少しでもイメージができるようになりましたら幸いです。

※今回触れることのできなかった人材紹介、人材派遣の具体的な仕事の流れ等はまた別の記事にまとめたいと思います。